【インデックス投資の出口戦略】4％ルールとは

4％ルールとは

資産を取崩しても、30年以上資産が残る可能性が高いポートフォリオ(資産の組合せ)と取崩率のルールのことです。

4％ルールには大きく分けて2つの種類があります。

どちらも4％ルールと言われています。

それぞれに違いについて解説します。

定額取崩しと定率取崩しについて

定額取崩し

4％ルールの期限は、1998年にトリニティ大学の研究グループが発表した資産運用に関する研究が基になります。

株式と債券の組合せのポートフォリオを1926年〜1995年を対象に、様々な引出し率と成功確率が検討されました。

出典元：Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable

【Stocks=株】　【Bonds=債券】

株式50％：債券50％のポートフォリオで取崩率4％だと95％の確率で30年後も資産が残っていたという結果になりました。

トリニティスタディは2018年にも更新され、4％ルールが現在でも有効であることが確認されています。

定率取崩し

定率4％ルールの起源は、名著『ウォール街のランダム・ウォーカー』で紹介された方法です。

定率4％ルールは、毎年の資産残高に応じて引出し額が変わるため、市場が暴落して資産残高が減った場合は、それに合わせて引出し額も下がるため、定額取崩しより資産が長持ちしやすいです。

日本で4％ルールが当てはまらない理由

為替が考慮されていない

S&P500はアメリカの指数なので、アメリカ人は為替の影響を受けませんが、日本人にとっては海外資産になるため、為替の影響をうけます。

4％ルールで取崩しても、日本円でいくらになるかは為替レート次第になります。

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インフレ率が異なる

アメリカのインフレ率(物価上昇率)は、3％を当時見込んであります。

日本のインフレ率も近年上がってきていますが、アメリカほどではありません。

4％ルールではなく、5％ルールや6％ルールとすることもできるかもしれません。

税金が考慮されていない

売却益に発生する税金がアメリカと日本で異なります。

アメリカは10％の税金です。

日本は20.315％の税金です。

まとめ

①4％ルールは、資産を取崩しても30年以上資産が残る可能性が高いポートフォリオと取崩し率のルールのこと。

②4％ルールには『定額取崩し』と『定率取崩し』がある。

③税金や為替などの影響で、日本では4％ルールが当てはまらない可能性が高い。

④オルカンはS&P500より利回りが低いため、取崩し率を下げないと成功確率が下がってしまう。

⑤取崩率より重要なことは、どれだけ柔軟に生活設計を変化させられるか。

⑥4％ではなく3％に下げたり、収入を補うための仕事を一時的にするなどの柔軟さが大事。

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